当社は東北で3件しかない農林水産省「地域資源を活用した農林漁業者等による新事業の創出等及び地域の農林水産物の利用促進に関する法律」（六次産業化・地産地消法）研究開発・成果利用事業計画認定（平成25年6月28日）企業の一つでもあります。

地域密着の医療を提供
長年地域の医療を支え続けている貴院では、これまでどのような医療を提供されてきたのでしょうか

　当院は、1895年（明治28年）に太田医院として郡山市中町に創設し、今年（2016年）で121周年を迎えます。現在の病院名「太田西ノ内病院」に改称したのは、この地域に新築移転（1975年）した後のことで、当院が創設当時から大切にしてきた地域密着の医療を尊重した上でこの町の名前である「西ノ内」を病院名にしたと聞いています。また、診療においては「患者さん第一」の医療を黎明期から実践し、“いつでも、どんな方でも、求めがあれば診療をさせていただく”という姿勢で医療を提供し続けてきたということをOBの先生方から聞いています。そうしたことは非常に重要な価値観だと思いますし、創設当初からそのようにして地域に貢献し続けてきた点に、OBの先生方もプロとしての誇りを感じられていたようです。
　一方で、現状は医師や医療従事者不足などの深刻な問題を抱えています。このことは当院に限った話ではなく地域全体、福島県全体としての問題でもあります。当院はこれまで福島県立医科大学（以下、県立医大）や全国各地の大学病院との連携により医療人材の確保に取り組んでいます。そのような現状維持すら厳しい状況にあることは確かですが、“求めがあれば診療をさせていただく”という当院の伝統を守っていけるよう、今後も力を尽くしたいと思っています。

地域の三次医療機関として
地域密着の医療を提供されている一方で貴院は県内の三次医療を担う4病院のうちの1つとしての重要な役割も担っておられますが、その診療体制や新たな取り組みなどについて教えてください

　当院は地域の中で中核的なワンストップの急性期総合病院であり、基幹型臨床研修病院として教育機能ももっています。近年の年間入院患者数は県内1位の14,000～15,000人で、消化器疾患、呼吸器疾患、循環器疾患の患者さんが多くなっています。診療体制については、2016年3月1日現在37の診療科（医療法上）と13のセンターを設置し、それぞれにおいて高度な専門的医療を提供しています。センターシステムの採用により、様々な診療科が参加することで築くチーム医療体制の明確化や、そうしたチームでの多角的アプローチによる治療効果の向上を目指しています。例えば、救命救急センターでは内科系、外科系、麻酔科など関連診療科の連携、周産期センター（地域周産期母子医療センター）では産婦人科と小児科の連携、糖尿病センターでは医師、看護師、薬剤師、理学療法士、管理栄養士をはじめとした多職種の連携というかたちでチーム医療が円滑に進み、スタッフの意識向上にも貢献しています。
　また、最近の新たな取り組みとしては、周産期センターに新設したMFICU（母体・胎児集中治療室）が稼働し、ハイリスク妊婦さんの受け入れ体制を強化しました。（※）さらに、一時期休診していた脳神経内科に常勤医が着任したことから診療を再開しました。地域では二次医療・三次医療を含め脳神経系の患者さんが非常に多く、当院の場合は救命救急センターを所有していることから急性疾患はもちろんのこと慢性疾患の方も多く受診されますので、脳神経外科に加え脳神経内科も重要な役割を担っています。

（※）太田西ノ内病院 周産期センター長 田中幹夫氏取材記事

県内の第三次救急医療機関の1つとして貴救命救急センターではどのような体制で患者さんを受け入れているのでしょうか。また、どのようにセンターの機能強化を図られているのでしょうか

　当救命救急センターは、1981年に民間病院として全国初の指定を受けたセンターです。昨年（2015年）の救急車受け入れ台数は5,700台前後（1日平均15-16台）、救命救急センターの入院患者数は1日平均8.2人となっていて、救急搬送される患者さんの疾患は様々です。当センターは24時間体制で40床（ICU〈集中治療棟〉10床、救急治療棟30床）の病床を設置しています。スタッフについては十分な診療体制を確保するため、センター当直2名、研修医2名のほか、内科・外科・CCU（冠疾患集中治療室）・SICU（外科系集中治療室）・NICU（新生児集中治療室）・MFICU（母体・胎児集中治療室）の体制を取り、さらに各診療科が十分なオンコール体制を敷いています。ただ、救急医療を担う上でも医師・医療従事者不足が影響し、科によっては厳しいローテーション体制を取らざるを得ない状況にあります。そのため現在は県立医大や他大学との連携により救急医療を担う人材の確保に努め、当センターの優れた医療提供現場を見ていただきながら、専門技術だけにとらわれず幅広い視点を持つことのできる医療スタッフの招聘に取り組んでいます。
　地域においては、地域の第二次救急医療機関が輪番制の方式で連携体制を確保する郡山市第二次救急病院協議会が機能しています。当センターもこれに参加していますが、地域全体の病院がお互いにサポートしながら救急医療を支えています。しかしやはり医師不足による病院勤務医の多忙や、それによる当直体制の維持が困難な状況にあると言えます。まずその問題が第一の課題ではありますが、その他にも後方病院へのスムーズな転院システムの構築や地域の総合病院として常勤精神科医の確保も必要と考えますので、そうした整備を促進していく必要もあると思っています。

地域がん診療連携拠点病院として
貴院では専門的ながん治療の提供に加え、患者さんをサポートする体制を整えられたそうですが、詳しく教えていただけますか

　当院は、地域がん診療連携拠点病院の指定を受けています。県内で同様の指定を受ける8病院中（都道府県がん診療連携拠点病院1病院を含む。2015.4現在）の院内がん登録患者数は第3位で、多種多様ながんについて多くの症例を担当しています。がんの部位別件数では悪性リンパ腫（血液の腫瘍）の患者さんは県内で一番多く、その他には肝臓、乳房が多くなっています（2013年上記拠点病院についての部位別登録割合より）。


　治療については、各科・各センターにおいて先端的な治療技術を導入しての積極的ながん治療に取り組んでいます。そうした専門的な治療技術の提供もさることながら、日本人の死因順位第1位の疾患であることを考慮した各種サポート体制の整備も必要です。そこで当院は2014年11月、県内の医療機関で初の取り組みとなる「がんサポート室」を院内に開設し、積極的に患者さんを支援する体制をつくりました。具体的には、がんの診断を受けた時や治療中、また再発時などの各過程においての相談、各種情報提供、患者さん同士の交流の場の提供など、病院として患者さんをサポートする体制です。例えば情報収集ということについては、今の時代はインターネットの普及によってあらゆる情報が溢れている状況にあるわけですが、その情報を患者さんたちがどのように見極め、理解したらよいのか、ということはかえって分かり難くなっているように感じます。また、私たち医師だけでは、患者さんに病気そのものをしっかり理解していただくために取り組める時間がインフォームド・コンセントというかたちを取っても限られています。治療の選択、病気の悩みや不安に対する最終的な決断は基本的に患者さんご自身の意思で行うものではありますが、その選択の前提になるのが正しい情報であり、情報の適切な理解だと思います。そうしたことから当サポートセンターは、開設以来がん患者さんに限らず、そのご家族や地域の方々にも気軽にお越しいただける開かれた場所としてご活用いただいています。毎月の来所者は平均100人前後で、そのうち70～80名の方からご相談を受けています。主な相談の内容としては、病気の診断・治療、症状・副作用に関することや心理的なことで、それらに対して看護師、ソーシャルワーカー、薬剤師、栄養士、臨床心理士、また必要に応じて医師と連絡を取りながら対応しています。実際にサポート室を開設したことで、患者さんたちが正しい情報を求めていること、また相談の場を求めていることを実感しています。
　また、サポート室以外の取り組みとしては、当院には緩和ケア病棟（ホスピス）はありませんが、緩和ケアチームの医師や緩和ケア認定看護師を中心として積極的に取り組んでいます。がん診療に関わるスタッフの教育として、がん対策基本法に基づくがん対策推進基本計画（2012年6月閣議決定）において、「がん診療に携わる全ての医療従事者が基本的な緩和ケアを理解し、知識と技術を習得する」ということが目標として掲げられました。 昨年は当院を含む地域の3病院で、地域で働く看護師のエンド・オブ・ライフ・ケア能力向上を図るために、ELNEC-J コアカリキュラム看護師教育用プログラムを受講した看護師による「看護師のための緩和ケア研修会」を開催しました。また、県中地域がん診療連携フォーラムというかたちで医師や医療従事者による各種講演会を開催するなど、地域のがん診療連携体制としてこれまでに発展させてきた病診連携、病病連携の体制を強化するための各種取り組みを行っています。

次世代の医療人育成
先生がご専門とされている内科の分野では幅広い問題に対処できる力が求められると聞きますが、先生はなぜ医師を目指され、内科を選択されたのでしょうか。また、内科医に今後求められるスキルについて、どのようにお考えでしょうか

　日本では高校生ぐらいの時期に進路を決めるケースが多いと思いますが、その時点で医療について具体的なイメージを持っている方は少ないのではないでしょうか。私は正にそのケースで、「医療とは何か？」など知る由もないまま、高校へ入学した頃に親の勧めから医師を目指すことを決めました。私の家族や親戚には医療者はいませんでしたので、特別医師に対するイメージもありませんでした。ただ、若いうちはエネルギーが十分にあったので、医学部に行こうと思って勉強を始めたら、今では考えられないぐらい集中力を発揮できました。性格が真面目なほうなので、結果的に医師という職業はあっていたと思っています。
　私が専門を内科に決めたのは医学部卒業の時で、診療する病気の種類が多いことが内科に興味を持った理由の一つです。内科にも様々な分野がありますが、私は専門研修開始時に血液内科を経験し、その後留学の成果を活かしたいと思って総合診療科を経験しました。
　内科には、日々いろいろな症状を訴える患者さんが受診されます。その一期一会の中での診療は、いつもうまくいくわけではありません。内科医としてどんなに経験を積み、気を付けていても、多数の苦いカルテを私も持っています。内科は高度な知識と技量と経験を要求される診療科です。また今の時代は内科医も専門的技術に基づく医療を提供するようになり従来とは随分変わってきました。昔の内科医は、医薬品を使用してどの医師も同じように治療を行うことができましたが、今は、例えば消化器内科であれば内視鏡治療で腫瘍を切除したり、循環器内科であればカテーテル治療を行ったりと、特殊な手技を用います。これを習得するためにより多くの経験を積みながら自身のスキルを高めていかなければいけません。また、最近は複数の疾患をもつ高齢患者さんが多くなっています。例えば、慢性肝炎の患者さんで心房細動があり、脳梗塞を起こして転倒骨折をしたなど、そうしたケースは決して少なくないのです。そうすると、患者さんの複数の疾患を順序付けてマネージメントするスキルも求められますので、従来に比べて医師に要求される事は増え、従来以上に診療の難しさがあると感じています。ですから若い内科医の先生方には、ぜひ広い視点を持って学んでほしいと思っています。

先生は数多くの臨床研究に携わって来られましたが、どのようなきっかけから研究に興味を持たれたのでしょうか

　私は、内科の分野の中で臨床疫学と臨床研究に興味を持ちました。そのきっかけとなったのは医学部卒後10年目の留学時に臨床疫学を勉強できたことでした。このような勉強を進める中で、それまで臨床の中で抱いていた疑問に対する答えや、診療の中で生じた悩みについての理由を明確にすることができたのです。例えば、私たち臨床医は日々患者さんを前にして「何をすべきか」などの決断を迫られるわけですが、そこで「なぜ医学の教科書にはこのように書いてあるのか？」という疑問が湧いたり、いつも同じところで悩みが生じる、ということがありました。それが臨床疫学にかかわる勉強を進めていくうちに理解できるようになり、自分に悩みが生じる理由も分かるようになったのです。それからは診療が大分ラクになりましたし、研究について学び、自ら実践して理解することで臨床医学のリテラシーが高まる、また、そうしないと応用問題が解けないということも分かりました。
　日本には、武道などのお稽古事で「守破離（しゅはり）」と言って、修行、成長、においての過程や段階を示す言葉があります。医師も若いうちは教科書や指導してくださる先生方からの教えを守るだけですが、どこかで次の新しい段階に入ることも必要ということです。診療の場において患者さんへの対応は応用問題ですから、教科書に書いてあることだけではできません。それを解くためには臨床医学の成り立ちから理解する必要があり、理解していくための方法の一つとして研究を行うことが私にとっては非常に有用だったのだと思います。当時は臨床現場を離れて研究に携わっていたのですが、その時期にむしろ臨床技能が少し高くなったのではないかと思ったほどです。留学先から戻った後は臨床現場で勤務しましたが、当院に着任する前は再び研究職に身を置いていました。この研究職の間にも臨床のスキルは向上したと感じていました。そして今は院長としての管理的な業務に就いていますが、今の院長職もそれはそれでやはり１つの臨床の技能なのではないかなという気がしています。

貴院は基幹型臨床研修病院として県内外から積極的に研修医の先生を受け入れておられますが、先生は研修医の先生方にどのような医師になってほしいと思われますか

　 当院の近年1日平均患者数は、入院700名前後、外来1,500名前後で、診療科数も多いため日々たくさんの患者さんが受診されます。研修医の皆さんには、そうした環境の中で各診療科の各分野において高いスキルを持つ指導医の下、様々な医療スタッフとかかわりながら豊富な経験を積み、充実した研修を受けていただいていると思います。“若い時の苦労は買ってでもせよ”といいますが、当院での研修の日々は正に将来に役立つ貴重な時間になると思います。実際に研修を受けた先生方からは、研修内容に関して非常に勉強になったという話を聞きますので、その点では安心しているところです。
　私は、医師のキャリアパスを考えるとき、教授にならなくても良い、病院長にならなくても良い、ノーベル賞はとらなくても良いと思うのです。ただし、周囲に貢献でき周囲から信頼される医師になってもらいたいと思っています。それも簡単ではありませんが、私はそれが職業人としての幸せであると思います。そうした医師を目指すには、まず何事も素直に学びながら基本的な習慣を身につけるということが肝要です。そして患者さんを大切に考えた丁寧な診療を心掛け、疾患のみでなくそれに伴って起こる患者さんやご家族の気持ちの変化や体験まで知ることも大事なことです。また、院内外の連携とチームワーク、同僚のサポート、プロとしての挑戦と成長を意識して欲しいと思います。それから、初期研修を修了した専攻医レベルでは、臨床研究やマネージメントに目を向けてもらうことも1つ良いことではないでしょうか。何事も興味を持ったら実際に携わってみるのが一番です。研究であれば、今はそのやり方を学べる機会もたくさんありますので、実際にチャレンジしてみて、その難しさやうまくいかないという経験をしつつ、継続して勉強していただくのが良いと思います。とにかく若いうちは好奇心を持っていろいろな事に粘り強くチャレンジしながら鍛錬を重ね、そうした中で多くのことを身につけて行って欲しいと思っています。一方で、医療人の育成に取り組む側としては、立派な先生であればその背中を見せて教えることも良いとは思いますが、医療技能以外にも若い方との接し方など求められるスキルがありますので、指導医の先生方にも各種研修会等で指導方法を勉強していただくことは大事なことだと思います。

今後の地域医療
様々な社会変化の中で変容する医療ニーズに対応していくためには、今後どのようなことが必要とお考えでしょうか

　特に超高齢化社会の到来については、社会的に関心が高いと思います。先ほど、特に最近は複数疾患をもつ高齢患者さんが多いとお話しましたが、一人一人が多種多様且つ複数の疾患をもっているという特徴があるのです。その診療においては、どの疾患に目標を絞って治療を進めていくのかを慎重に考え、判断していかなければいけませんので大変難しい部分があると思います。そうした意味で私たち医師や医療従事者が一人の患者さんを前に提供すべき医療の幅、また考慮すべき事の幅は広がっていきます。そこで、地域においてそうした高齢患者さんに対して適切に急性期医療を提供し慢性期医療につなげ患者さんのよりよい生活を応援するためには、院内外の円滑な連携システムを充実させていくことが必要です。そのためには一次医療、二次医療、三次医療に関わらず、地域の先生方にもそうした患者さんに対する意識をしっかりと持っていただきながら、当院の医師にもフレキシブルで柔軟、そして可塑性のある対応をお願いする場面も出てくるかもしれませんが、そうすることで初めてスムーズな連携体制が構築できるのではないかと思います。
　また、当院での今後の展望として、診療科としては内科の強化、精神科の常勤医確保、それからMFICUとNICUの充実に力を注ぎ、医療の質の改善・向上に向けた組織的な取り組みを進めていきたいと考えています。


　

※頼れるふくしまの医療人では、語り手の人柄を感じてもらうために、話し言葉を使った談話体にしております。